葬儀の一つの形態としての社葬のあり方

葬儀は基本的には個人や家のために行う、ものですが、合同で行う場合があります。その一つの形態が社葬です。会社に対して顕著な功績を残した人が亡くなった際に、会社が執り行う行事です。生前の功績に感謝し、その遺志や業績、経験を引き継ぐことを社会に表明する儀式でもあります。

ある意味、故人の名声を死後も利用する面があることも否定できませんが、社葬の成否が会社の印象や評価にも影響を及ぼしかねませんので、執り行うに当たっては慎重さが必要です。社葬に関する内部規定がある場合はそれを参考にすればいいですが、準備期間が短いことが往々にして多いですので、やるべきことを整理する必要があります。

葬儀は、もともと宗教色がありますが、会社が葬儀を執り行う場合、会葬者にはそれぞれの信仰がありますので、無宗教形式が増えています。

社葬を執り行う効果と注意すべきこと

会社の社長や会長が亡くなったとき、あるいは創業者や中興の祖と呼ばれるような会社にとって多大な功績があった人が亡くなったとき、若しくは社員が業務中に亡くなったときなどに、会社が主催して葬儀を執り行う場合があります。

いわゆる社葬で、故人を悼むととともに、その功績を称え、その遺志を会社として継承することを内外に宣言します。特に、トップが亡くなった場合は、新しい体制を発表する場でもありますので、会社のイメージアップにつなげるためにも、重要な行事です。

会社としての公式行事ですので、葬儀を整然と執り行い、新社長がどのような告別の辞を読むかで、会社の未来も大きく左右されます。通常、亡くなってから社葬が行われるまでの約1か月の短い期間しかありませんので、その短い期間で円滑かつミスなく準備を行い、厳粛な式を行い、これを未来につなげることで会社にプラスの影響を与えることができます。


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